「デイトレの手数料はいくら掛かる?」「手数料が無料の証券会社があるってホント?」など、デイトレーダーの厄介な負担、手数料(取引コスト)についてご紹介します。

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手数料の負担を減らす!デイトレ向け証券会社の選び方

取引コストの負担がジワジワ重荷に!投資スタンスに合った証券会社選びが「手数料負け」を避けるコツ!

デイトレードは、手元の資金をグルグルと回転させながら売買を繰り返すことで、資金効率を高めつつ、コツコツと利益を積み上げていくトレード手法。ポジションを翌日に持ち越さず、一日で取引を完結させるため「勝ち」「負け」の結果がハッキリと収支に表れる、非常にシビアな世界でもあります。

このシビアな世界で奮闘する多くのデイトレーダーを悩ませ、ジワジワと資金を圧迫する厄介な負担となるのが取引コスト。つまり、証券会社に支払う手数料です。

しかもこの手数料、デイトレードを続けている限り発生するため、投資スタイルと取引コストのバランスが良い証券会社を選んでおかないと「手数料負け」や「コストの圧迫」など、イマイチ勝ちきれない微妙な収支結果となることも。

こうした取引コスト絡みの失敗を避けるために、このページでは、デイトレードの手数料にはどのような種類があるのか?コスパで比較するお得な証券会社の選び方など、デイトレ初心者にぜひ一読してほしい、手数料にまつわるスタートアップ情報をご紹介します。

デイトレードに掛かる手数料の種類

デイトレードを続けていく上で、一番大きな負担となってしまうのが証券会社に支払う手数料です。この手数料には、「売買手数料」と「金利コスト」の大きく二つの種類があります。

一日に何度も取引を繰り返すデイトレードの場合、この二つの手数料の中でも、売買の成立によってコストが発生する「売買手数料」が一番の負担となるため、証券会社を選ぶときには、この売買手数料の安さを基準に比較することが一般的です。

売買手数料の金額は、証券会社ごとの利用プランだけでなく、取引金額の大きさや取引方法・回数などによっても違ってくるため、コストパフォーマンスの優れた証券会社を見つけるためには、手数料が発生する仕組みを知っておくことが重要です。

売買手数料(委託手数料)とは?

売買手数料とは、株の売買を証券会社に仲介してもらう代わりに支払う手数料のこと。委託手数料や取引手数料とも呼ばれています。

証券会社によってこの売買手数料を決める基準が違いますが、一般的には

  1. 一回の取引(約定)代金に対して手数料が掛かるプラン(1約定ごと)
  2. 一日の取引(約定)代金の合計に対して手数料が掛かるプラン(1日定額)

この2つの基準をもとに、売買手数料は決められています。

そのため、証券会社を手数料の安さで選ぶ場合には、自分の投資スタンス(取引回数や投資金額)と想定される取引コストを予め計算した上で、「1約定ごと」か「1日定額」を決める必要があります。

売買手数料の基準となる「約定」と「約定代金」について

買いまたは、売りの注文が執行されて、売買が成立することを「約定(やくじょう)」といい、約定した金額のことを「約定代金」と言います。

さきほど、売買手数料が決められる二つの基準をご紹介しましたが、「一回の取引(約定)」というのは、「買い注文」もしくは「売り注文」のどちらかでも成立すれば1約定として数えられます。

また、「一日の取引(約定)代金の合計」は、
(取引が成立した)株価」×「(取引が成立した)株数」=「約定代金
という計算方法で出すことができます。

一日定額の場合、約定回数に縛られることがない代わりに、一日の約定代金の合計によって手数料が決まることになります。

デイトレードでは、買い注文と売り注文の両方を成立させる前提で取引するので、最低でも「買いと売り」2約定の代金に対して手数料が発生する事を考えておかなければなりません。

一日定額のプランにした場合、約定(取引成立)の回数を気にする必要はなく、1日の約定代金の合計に対して手数料が決まるため、一日定額制の手数料プランの方がデイトレに向いているといえるのです。

金利コスト(金利・貸株料)とは?

金利コストとは、信用取引における「信用買い」や「信用売り」で発生する手数料のことです。信用買いで発生する手数料を「金利」といい、信用売りで発生する手数料が「貸株料」と呼ばれています。

信用取引は、証券会社からお金や、空売りするための株を借りて取引します。そのため、お金を借りている間は借入金に応じた金利が発生し、株を借り入れている間は貸株料という手数料が発生します。

制度信用取引の期限いっぱい(6カ月)ポジションを維持するような場合、金利コストが高額となってしまいますが、その日で売買を完結させるデイトレードでは、発生する負担額も微々たるものなので、それほど重要視することもないでしょう。

デイトレに向いているのは「一日定額の手数料プラン」

証券会社に支払う手数料の基準は、「1回の約定ごと」と「1日の定額」の2種類が一般的なプラン。とお伝えしましたが、デイトレードに適した手数料プランは「1日定額」です。

デイトレードの場合、手持ち資金を現物取引だけでなく信用取引も取り入れ、1日に何度も資金を回転させながら売買を繰り返します。そのため、「1回の約定ごと」のプランだと無駄な手数料を発生させてしまうことになり、結果、取引コストの負担が膨らんでしまうのです。

では具体的に、「1回の約定ごと」と「一日の定額」で手数料の負担がどの様に違うのか?SBI証券を例に比較してみましょう。

SBI証券の手数料比較(1日の取引金額が50万円の場合)

1日の取引金額を50万円までに設定して、取引回数を増やしていった場合の手数料(税込み)を一覧にまとめました。取引金額が同じだとしても、一日で5回以上の取引をする場合は、一日定額プランの方がコストを抑えられてお得だということが分かります。

取引金額×回数 約定ごと
(スタンダードプラン)
一日定額
(アクティブプラン)
50万円×1回 293円 463円
25万円×2回 398円 463円
10万円×5回 750円 463円

※税込みの取引手数料(現物取引)

一日に5回の取引をした場合を例にすると、定額プランだと差し引き287円(750円-463円)も手数料を安く抑えられることができるのです。

「毎月の取引コストに換算したら?」「取引回数が増えていったら?」と考えれば、デイトレードに向いているのは一日定額のプランだという事は明らかですよね。

では次に、証券会社ごとに手数料はどう違うのか比較してみましょう。今回は、一日定額プランを提供する証券会社の中から、「現物取引」と「信用取引」を手数料一覧でまとめてみました。

デイトレードの取引コストを軽くする!コスパの優れたオススメの証券会社

取引コスト(手数料)の負担は、どの証券会社を選ぶかによって大きく変わります。取引金額や投資スタンスが定まっていない、初心者デイトレーダーの方であれば、どの証券会社を選ぶべきか?悩みどころだと思います。

どの証券会社にするべきか?決めかねている方には、「デイトレの手数料を完全無料(一日信用取引)」「デイトレに最適な取引ツール(ネットストックハイスピード)」を提供する松井証券がオススメです。

まずは、一日定額プランを提供する証券会社の手数料を一覧でご覧ください。

【現物取引】手数料で比較する証券会社一覧

証券会社/取引金額 10万円 20万円 30万円 50万円 100万円
SBI証券 103円 206円 308円 463円 822円
岡三オンライン証券 106円 216円 378円 540円 864円
松井証券 0円 324円 324円 540円 1080円
楽天証券 463円 463円 463円 463円 926円
ライブスター証券 432円 432円 432円 432円 648円
GMOクリック証券 230円 230円 300円 430円 860円
マネックス証券 2700円 2700円 2700円 2700円 2700円

※税込みの取引手数料(一日定額プラン)

【信用取引】手数料で比較する証券会社一覧

証券会社/取引金額 10万円 20万円 30万円 50万円 100万円
SBI証券 103円 258円 258円 258円 515円
岡三オンライン証券 106円 216円 324円 540円 756円
松井証券 0円 0円
(324円)※1
0円
(324円)※1
0円
(540円)※1
0円
(1080円)※1
楽天証券 463円 463円 463円 463円 926円
ライブスター証券 432円 432円 432円 432円 432円
GMOクリック証券 100円 210円 210円 210円 420円
マネックス証券 2700円 2700円 2700円 2700円 2700円

※ 税込みの取引手数料(一日定額プラン)

※1 松井証券の「一日信用取引」を利用して、その日のうちに売買を完結すれば
約定代金にかかわらず手数料が「無料」になります。

いかがでしたか?
ポジションを翌日に持ち越さないという条件付きですが、松井証券の場合、「手数料0円」「金利0%」という、デイトレードの取引コストを限りなくゼロにすることができます。

まとめ

一日の取引回数が多くなるデイトレードの場合、証券会社に支払う手数料がジワジワと資金を圧迫していきます。こうした取引コストの負担を軽減するためには、取引金額や投資スタンスに合った証券会社を選ぶことが必須条件となります。

デイトレーダーの中には、複数の証券口座を使い分けることで、リスクを分散したり取引ツールを効率よく利用するなど、工夫されている方もいるようです。取引コストへの対策がまだという方は、各社の手数料をぜひ参考にしてみて下さい。

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