「デイトレの手数料はいくら掛かる?」「手数料が無料の証券会社は取引額いくらまで?」など、デイトレーダーの厄介な負担、手数料(取引コスト)についてご紹介します。

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手数料の負担を減らす!デイトレ向き証券会社の選び方

取引コストの負担がジワジワ重荷に!投資スタンスに合った証券会社選びが「手数料負け」を避けるコツ!

デイトレードの手数料を減らす証券会社の選び方

デイトレードは、手元の資金をグルグルと回転させながら売買を繰り返すことで、資金効率を高めつつ、コツコツと利益を積み上げていくトレード手法です。

ポジションを翌日に持ち越さず、1日で取引を完結させるため「勝ち」「負け」の結果がハッキリと収支に表れる、非常にシビアな世界でもあります。

このシビアな世界で奮闘する多くのデイトレーダーを悩ませ、ジワジワと資金を圧迫する厄介な負担となるのが取引コストです。

つまり、取引を行った際に証券会社に支払う手数料です。

しかもこの手数料、デイトレードを続けている限り発生するため、投資スタイルと取引コストのバランスが良い証券会社を選んでおかないと「手数料負け」や「コストの圧迫」など、イマイチ勝ちきれない微妙な収支結果となることも。

こうした取引コスト絡みの失敗を避けるために、このページでは、デイトレードの手数料にはどのような種類があるのか?コスパで比較するお得な証券会社の選び方など、デイトレ初心者にぜひ一読してほしい、手数料にまつわるスタートアップ情報をご紹介します。

デイトレードに掛かる手数料の種類

デイトレードを続けていく上で、大きな負担となってきたりするのが証券会社に支払う手数料です。

この手数料には、「売買手数料」と「金利コスト」の大きく2つの種類があります。

1日に何度も取引を繰り返すデイトレードの場合、この2つの手数料の中でも、売買の成立によってコストが発生する「売買手数料」が大きな負担となってきたりするため、証券会社を選ぶ際は、この売買手数料の安さを基準に比較することが一般的です。

売買手数料の金額は、証券会社ごとの利用プランだけでなく、取引金額の大きさや取引方法・回数などによっても違ってくるため、コストパフォーマンスの優れた証券会社を見つけるためには、手数料が発生する仕組みを知っておくことが大切です。

デイトレードを行う上で注意したい売買手数料(委託手数料)とは?

売買手数料とは、株の売買を証券会社に仲介してもらう代わりに支払う手数料のことを言います。

証券会社の大きな収入は手数料ですが、売買手数料は委託手数料や取引手数料とも呼ばれています。

証券会社によってこの売買手数料を決める基準が違いますが、一般的には下記の2つとなります。

  1. 1回の取引(約定)代金に対して手数料が掛かるプラン(1約定ごと)
  2. 1日の取引(約定)代金の合計に対して手数料が掛かるプラン(1日定額)

この2つの基準をもとに、売買手数料は決められています。

そのため、証券会社を手数料の安さで選ぶ場合には、自分の投資スタンス(1日の取引回数や投資金額)と想定される取引コストを予め計算した上で、「1約定ごと」か「1日定額」を決める必要があります。

売買手数料の基準となる「約定」と「約定代金」について

「買い」または、「売り」の注文が執行されて、売買が成立することを「約定(やくじょう)」と言い、約定した金額のことを「約定代金」と言います。

先ほど、売買手数料が決められる2つの基準をご紹介しましたが、「1回の取引(約定)」というのは、「買い注文」もしくは「売り注文」のどちらかでも成立すれば1約定として数えられます。

また、「1日の取引(約定)代金の合計」は、「取引が成立した株価」×「取引が成立した株数」=「約定代金」という計算方法で出すことが出来ます。

1日定額の場合、約定回数に縛られることがない代わりに、1日の約定代金の合計によって手数料が決まることになります。

デイトレードでは、買い注文と売り注文の両方を成立させる前提で取引するので、最低でも「買いと売り」2約定の代金に対して手数料が発生する事を考えておかなければなりません。

1日定額のプランにした場合、約定(取引成立)の回数を気にする必要はなく、1日の約定代金の合計に対して手数料が決まるため、1日定額制の手数料プランの方がデイトレードに向いていると言えるのです。

金利コスト(金利・貸株料)とは?

金利コストとは、信用取引における「信用買い」や「信用売り」で発生する手数料のことです。

信用買いで発生する手数料を「金利」と言い、信用売りで発生する手数料が「貸株料」と呼ばれています。

信用取引は、証券会社からお金や、空売りするための株を借りて取引します。

そのため、お金を借りている間は借入金に応じた金利が発生し、株を借り入れている間は貸株料という手数料が発生します。

制度信用取引の期限いっぱい(6カ月)ポジションを維持するような場合、金利コストが高額となってしまいますが、その日で売買を完結させるデイトレードでは、発生する負担額も微々たるものなので、それほど重要視することもないでしょう。

デイトレードに向いているのは「1日定額の手数料プラン」

証券会社に支払う手数料の基準は、「1回の約定ごと」と「1日の定額」の2種類が一般的なプランとお伝えしましたが、デイトレードに適した手数料プランは「1日定額」です。

デイトレードの場合、手持ち資金を現物取引だけでなく信用取引も取り入れ、1日に何度も資金を回転させながら売買を繰り返し行います。

そのため、「1回の約定ごと」のプランだと無駄な手数料を発生させてしまうことになり、結果、取引コストの負担が膨らんでしまうのです。

では具体的に、「1回の約定ごと」と「1日の定額」で手数料の負担がどの様に違うのか?

SBI証券の手数料プランを例に比較してみましょう。

SBI証券の手数料比較(1日の取引金額が100万円までの場合)

1日の取引金額を100万円までに設定して、取引回数を増やしていった場合の手数料(税込み)を一覧にまとめました。

取引金額が同じだとしても、1日で10万円までの取引を10回行うなどとなってくると、1日定額プランの方がコストを抑えられてお得だということが分かります。

取引金額×回数 約定ごと
(スタンダードプラン)
1日定額
(アクティブプラン)
100万円×1回 535円 838円
50万円×2回 550円 838円
10万円×10回 900円 838円

※税込みの取引手数料(現物取引)、2020年8月時点

1日に10万円までの取引を10回した場合を例にすると、定額プランだと差し引き62円(900円-838円)ほど手数料を安く抑えられることが出来るのです。

「毎月の取引コストに換算したら?」「取引回数が増えていったら?」と考えれば、デイトレードに向いているのは1日定額のプランだという事は明らかですよね。

ちなみにSBI証券は2019年12月16日から順次、手数料の無料化およびプライスダウン(インターネットコースのみ)が開始されています。

SBI証券会社アクティブプランの手数料

SBI証券のアクティブプランは、100万円までだと手数料が762円(税込838円)となってますが、50万円までだと手数料は0円となっています。

なので1日の約定代金合計額が50万円までという方は、SBI証券のアクティブプランを利用すれば手数料を気にせず取引を行えるということになります。

では次に、証券会社ごとに手数料はどう違うのかを比較してみましょう。

デイトレードをされる方は「1回の約定ごと」のプランは利用しないかと思いますので、今回は、1日定額プランを提供する証券会社の中から、「現物取引」と「信用取引」を手数料一覧でまとめてみました。

デイトレードの取引コストを軽くする!コスパの優れたおすすめの証券会社

取引コスト(手数料)の負担は、どの証券会社を選ぶかによって大きく変わります。

取引金額や投資スタンスが定まっていない、初心者デイトレーダーの方であれば、どの証券会社を選ぶべきか?悩みどころだと思います。

どの証券会社にするべきか?決めかねている方には、「デイトレードの手数料を完全無料(一日信用取引)」「デイトレードに最適な取引ツール(ネットストックハイスピード)」を提供している「松井証券」や、信用取引だと、どの手数料コースを選択しても取引手数料が0円(無料)の「ライブスター証券」がおすすめかもしれません。

まずは、1日定額プランを提供する証券会社の手数料を一覧でご覧下さい。

手数料で比較する証券会社一覧【現物取引】

証券会社/取引金額 10万円 20万円 30万円 50万円 100万円
SBI証券 0円 0円 0円 0円 838円
岡三オンライン証券 0円 0円 0円 0円 880円
松井証券 0円 0円 0円 0円 1,000円
楽天証券 0円 0円 0円 0円 943円
ライブスター証券 440円 440円 440円 440円 660円
GMOクリック証券 234円 234円 305円 438円 876円
マネックス証券 2,500円 2,500円 2,500円 2,500円 2,500円

※税込みの取引手数料(1日定額プラン)2020年8月時点。

上記証券会社一覧だと以前は松井証券だけが10万円まで手数料0円だったりしましたが、手数料が見直され「SBI証券」「岡三オンライン証券」「松井証券」「楽天証券」などが50万円まで手数料0円となってますね。

1日の取引金額合計が100万円までだとライブスター証券がやや割安な感じでしょうか。

マネックス証券は300万円までの取引手数料が2,500円で、600万円までの取引手数料が5,000円となっており、以降は300万円増えるごとに2,500円ずつ増加する価格設定となっています。

100万円以上の取引金額も、SBI証券が100万円増加ごとに400円(税込440円)ずつ増加、岡三オンライン証券が150万円まで1,000円(税込1,100円)、300万円まで1,500円(税込1,650円)、それ以降は100万円増加ごとに300円(税込330円)ずつ増加など、各証券会社によって異なってきます。

なので1日の取引金額が大きい方は、自分が1日にだいたいどれぐらいの金額をトレードするかを考え、なるべく無駄な取引手数料を払うことのないよう証券会社を選ぶようにしましょう。

手数料で比較する証券会社一覧【信用取引】

証券会社/取引金額 10万円 20万円 30万円 50万円 100万円
SBI証券 0円 0円 0円 0円 524円
岡三オンライン証券(通常) 0円 0円 0円 0円 770円
松井証券 0円 0円 0円 0円 0円
(1,000円)※1
楽天証券 99円 148円 198円 198円 385円
ライブスター証券 0円 0円 0円 0円 0円
GMOクリック証券(通常) 0円 220円 220円 220円 440円
マネックス証券 2,500円 2,500円 2,500円 2,500円 2,500円

※税込みの取引手数料(1日定額プラン)2020年8月時点。

※1:松井証券の「一日信用取引」を利用して、その日のうちに売買を完結すれば約定代金にかかわらず手数料が「無料(0円)」になります。

ポジションを翌日に持ち越さないという条件付きですが、松井証券の場合、「手数料0円」「金利0%」という、デイトレードの取引コストを限りなくゼロにすることができます。

新規建を行った当日の大引け(取引終了)までに建玉の反対売買または現引・現渡が行われなかった場合は、松井証券の任意で当該建玉が決済されますが、その際は、1注文あたり3,250円(税抜)の手数料がかかるので注意しましょう。

ライブスター証券は2019年12月10日から信用取引手数料を完全無料化し、信用取引だと、どの手数料コースを選択しても手数料は0円(無料)となっています。(※金利・貸株料や諸経費はかかります。)

手数料はまた見直され変更となってくるかもしれないので、定期的に各証券会社の手数料をチェックし比較してみるといいかもしれませんね。

デイトレードの手数料を減らす証券会社の選び方まとめ

取引手数料は1日の約定代金合計額が50万円以下なら「SBI証券」「岡三オンライン証券」「松井証券」「楽天証券」などの1日定額プランが0円(無料)となっています。

しかし、1日に何度も取引し取引金額が大きくなったりするデイトレードの場合、証券会社に支払う手数料が大きな金額となったりします。

取引コストの負担を軽減するためには、取引金額や投資スタンスに合った証券会社を選ぶことが必須条件となります。

デイトレーダーの中には、複数の証券口座を使い分けることで、リスクを分散したり取引ツールを効率良く利用するなど、工夫されている方もいるようです。

取引コストへの対策がまだという方は、各社の手数料を是非参考にしてみて下さい。

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